科学エッセー(41)人間を大事にするトレーニング

読売新聞夕刊(2020.7:4付)に、大阪大学や国立スポーツ科学センターのチームが歴代五輪選手の健康の追跡調査を行うとの記事があった.これまで日本スポーツ協会が1964年の東京五輪出場選手の体力測定や健康調査を4年ごとに行ってきたデータを解析したところ,暫定値と断りながらも,元五輪選手の寿命は一般日本人のそれよりも約15年長いと言う.

 

古代ギリシャの哲学者ヒポクラテスは「激しい運動は寿命を短縮する」と述べ,そのことが永く信じられていた.この考えを覆したのは,英国の医師モルガン(1873)である.モルガンは当時英国で最も過酷なスポーツと言われた元大学ボート選手を対象に寿命を調査.その結果,当時の英国の保険の生命表に比べて約2年長命であることを明らかにした.

 

それ以降、多くの研究者によって運動種目,褒賞(スポーツ成績),体型などの視点から元スポーツ選手の寿命が調査されたが,若い時の一時的(10~15年)な厳しいトレーニングが寿命に与える影響よりも,その後どんな環境の中で生活していたかが寿命を大きく左右する,とのコンセンサスが得られている.

 

五輪選手は体力・技術・精神力に最も卓越したエリート集団である.もし引退後の生活状態が同じであれば他の選手や一般の市民よりも長寿であることが十分考えられる.運動を始めたスタートの時点で五輪に出場する選手の体力には他の選手や市民と大きな差があることから,寿命を問題にすることにどんな意義があるのか気になるところである.

 

現代の五輪や国際大会では,各国は自国の選手が開催地で何の憂いもなく最高のコンディションで競技できるよう、医・科学サポート拠点(名称は異なる)を設置している.米国は2000年のシドニー五輪で世界に先駆けて設置した.2004年のアテネ五輪で豪州が加わり,その後五輪ごとに設置する国が多くなり,日本は2012年のロンドン五輪で初めて村外拠点を設置した.

 

拠点では選手のコンディショニング,精神的・肉体的ストレス解消,メディカルケア,日本食を含めて栄養等々,選手の多様な要求に応えられるように準備された.ロンドン五輪ではPR不足もあり,4億円の予算に対して利用者は約40名であった.1名当たり100万円の効果があったのかと揶揄されたが,お金だけの問題ではない.

 

国を代表する選手が異国の地で最高のコンディションで競技するためには欠かせない拠点.このような拠点をまず米国と豪州が創設したことと,両国がモニタリングトレーニングにとりわけ力を注いでいることと無縁ではないような気がする.

 

スポーツでトレーニングするということは身体に刺激を与えること,換言すれば,疲労させることである.トレーニングは日々実践することから速やかに疲労回復を行い,効果的な適応を促さなければならない.すなわち,疲労→回復→適応のトライアングルが効率的に連動していなければならない.

 

しかし,わが国のスポーツチームではトレーニングコーチは数多くいるが,速やかな疲労回復を専門とするコーチ(トレーナー)が存在するチームは実に少ない.

 

しかも,日本のアマチュアのスポーツチームでモニタリングトレーニングを指導できる理論(知識)と実践(技術)力を身に付けた専門家はさらに少ない.スポーツトレーナーは各種の若いスポーツ選手に必要な基礎体力・技術を指導し,けがに強い選手を養成しなければならない.

 

モニタリングの指導者は日々のトレーニング内容を可能な限り客観的データとして測定・記録し,さらに定期的に心身の状態をチェックする.そして,シーズンの変わり目には健康診断や体力測定等を実施,次のシーズンに向けトレーニングの方向性と重点項目を明確にし,それを指導者や選手と共有しなければならない.欧米ではすでに約20年前から実施している.

 

では日本ではその必要性を認めながらもなぜ実施するまでに至らないのだろうか.

 

米国の戦争映画に仲間が敵軍の捕虜になるとその仲間を奪還するシーンがある.なぜ多くの犠牲を払って救出しようとするのか.救出できる保証はないのである.この救出劇は物語でなく実話である.

 

太平洋戦争時の米国と日本との違いは兵站(logistics)に如実に現れている.米軍は,戦線へ必要軍需物資だけでなく食料や嗜好品等々の後方支援を行う.米国に比べると日本軍は、軍需物資はともかく食料や嗜好品はきわめて少なく,現地調達を主としなければならなかった.日本兵は戦う前に疲弊していた.両国の違いは物資に富める国と貧しい国というだけでなく人間軽視が根底にあったように思う.

 

戦時中の異常事態での人間の行動は平時と比較はできないかもしれない.しかし,このような行動思考は,今日のスポーツ界での両国の選手に対する健康管理やけがを未然に防ごうとする情熱や姿勢にも現れているような気がしてならない.その原因は多分に複合的要因からくるのであろうが,数に限りある人材を大切に育てたいものである.

 

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山地 啓司

山地 啓司

1965年卒 立正大学法制研究所特別研究員 
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