エッセー（１４）筑波大学駅伝チーム再興　戦略と戦術を考える

新春恒例の第95回東京箱根間往復大学駅伝は、東海大学が青山学院大学を破って念願の初優勝を遂げた．昨年10月13日に行われた予選会で筑波大学が17位に終わり，出場権を獲得できなかったことはOBの1人として残念に思う．

実業団の資生堂監督であった弘山勉氏（筑波大OB）を４年前に招き、筑波大学駅伝チームの再興をお願いしてから５年計画の４年が経過した．チームとしては出場権を得られなかったが、関東学生連合チームには昨年に続いて相馬崇史君（２年生）が選ばれて５区を区間13位で走破、筑波大を支援する多くの人たちの期待に応えた．

私が1970年に拓殖大学から「拓大の駅伝チームを箱根に出してほしい」と依頼を受けた時，恒久的に箱根駅伝に出場するために何をなすべきかを考えた．その結果は，全国の都道府県別のOB・OG会の整備をまず大学側にお願いすることであった．まだ十分組織が出来ていない府県ではOB・OG会の設立を，すでに設立されている府県に対してはOB・OG会のさらなる充実をお願いした．その目的は素質のある選手の情報提供と合宿等の経済的支援でにあった．

しかし，当時はまだ箱根駅伝に高額の支援金を投入する時代ではなく、多くを望めなかった．大学からアルバイト料をもらってまず行ったことは，１軒のアパートを借り切ってそこで駅伝選手全員に共同生活（当番制の自炊生活）をさせ，規則正しい生活を励行させたことである．

生活習慣が安定することによって記録も安定して伸び，1年目に部員12名で箱根の出場権を得た．その時の経験を基に，筑波大学駅伝部の再興と箱根駅伝出場の常連校になるために何をなすべきかを考えてみた．

１．支援体制

1）支援チームの設立と組織

筑波大学は体育学群を有する国立の総合大学である．体育学群には100名を超えるわが国を代表する専門的知識を持った優れた指導者がいる．この有形無形の人材と知的財産を結集して，駅伝再興を図らなければならない．

そこで，直接選手を指導する実践チームとそれを側面から支援するチームに分け，主に戦術を考え実践する監督・コーチと，学内の教職員で構成される支援チームに組織を分類する．前者はその道のベテランであることから，私が意見する立場でないので，本稿では意見を差し控える．

支援チームの名称は仮に「チーム箱根駅伝：CHR」とし，専門的立場から理論的に研究・調査・測定を行い，専門的情報やデータを収集して実践チームに提出・進言をする．

２）支援チームの組織と職務

メンバーはコーチ学，生理学，心理学，バイオメカニクス，栄養学，トレーナー学，モニタリング解析者及び医師（内科や外科）などの専門分野から選ばれた教職員から構成され，部員の心身の健康状態の把握，栄養，トレーニング内容や体力測定結果の解析，記録等やモニタリングノートの書き方，けがや疾病の予防，疲労回復の方法などの指導を行い，実践チームを側面から支援する．

さらに，各支援チームは職務を分担し，あくまで実践チームへの支援を目的とし，測定・調査の目的と項目，その日時など実践チームと定期的に意見交換を行う．ただし，選手に過度な負担を強いることがないように配慮する．

３）付帯的職務

定期的な測定項目やモニタリング実施の意義や必要性を解説する小冊子を作成し，実践チームや選手が積極的に協力できるように，モニタリングノートと合わせて「筑波大学式モニタリングノート」やそのプログラムの原案を作成する．（それは，将来市販できる内容と水準にまで高め，その収益は駅伝チームの活動費に充当させる）

また，1か月に1回、実践チームと支援チームが会合を持ち，意見交換して共通理解を深める．また，得られたデータの取り扱い（管理）や公表の仕方については別途ルールを設定し，選手や実践者のプライバシーに配慮する．（例えば，在学中には公表しない．卒業後でも個人名を出す場合には当事者の許可を得るなどルール化する．）

また，測定された項目のデータから得られた事項に関する評価や意見は，「選手↔実践チーム↔支援チーム」の流れを守り，直接選手に意見等を述べる時は実践チームの許可を得る．

４）経費

支援チームの必要経費は毎年大学（駅伝の強化を決めた母体）の特別予算として計上する．実践チームから支援チームに選手個人あるいは全員への調査・測定を依頼する場合には積極的に対応するが，その際に生じる経費は通年の予算内で対応する．ただし，緊急を要する場合には実践チームと検討する．

５）事業報告

実践チームや支援チームのメンバーが例え替わっても，後任がこれまでのトレーニング方針や実施内容が理解できるように記録する．そのためには実践チームと支援チームが協力して年度ごとに3月末日までに「総まとめ」を冊子体として残す．その中，実践チームと支援チームが議論してきた内容や，支援チームが行ってきた研究・調査・測定等の内容も網羅する．

２．選手獲得事業

１）情報の獲得と対策

今日の駅伝は努力だけでは解決できない超高速の走レベルに達している．他大学の選手獲得競争は激化し，高校生を対象にするだけでなく優れた中学生にもスカウトが接触している．優れた選手の情報収集は都道府県のOB・OG会の支援をお願いしながら進めなければならない．

実践チームだけに依存していては後れを取る．もし可能ならば，他大学のように専任あるいは非常勤のポジションを作ることが望ましいが，その時はOB・OGからの支援が不可欠である．

２）大学の特殊性と優位性のアピール

ますます激化する選手獲得の中で早く情報を得ると同時に，筑波大学の優位性・特殊性をアピールするためのレリーフを駅伝部独自に作成する．勧誘される側からみて不信が生じるのは，説明や質問されるたびに齟齬が生じることである．

３．まとめ

駅伝の強化は実践チームだけに丸投げしてはならない．強化を決めた母体が積極的に実践チームの支援へ介入しなければならない．そのためには組織づくりから始まり全学総力を挙げて支援する体制を整備しなければならない．

支援の仕方は金銭的なものだけでなく，選手を直接指導する実践チームが働き易い環境を作るのも支援である．また，筑波大学が有する人材や知的財産を駆使して後方支援するのも支援である．支援チームが行ってきた貴重な資料は将来生かされ続けるであろう．